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【グリコ森永事件→ JAL123便→ プラザ合意】

698px-WAKO2011銀座和光                                              (ザギン和光)

「グリコ森永事件」とは身代金数億が目的のちゃちな事件ではない。
黒幕はユダヤ金融財閥であり、「怪人21面相」「JAL123便墜落事件」と繋がっており、「プラザ合意」、バブルへと移行し、現在の失意の中の日本形成の出発点だ。

この3件の事件は同じ事件。

大企業または一部上場企業が特定の投資会社が仕掛けた
裏の先物市場に於いて、負けが込んできた。
「裏」経済であるから裁判にかけ取り立てを行う事ができない。

そこで、その負け分を回収する為に考え出されたのがグリコ森永事件だ。
全てはユダヤ金融財閥によって仕掛けられ、演じられている。

食品会社にとって致命的な「毒入り」を仕組んだ。

予め先売りをかけておいて、事件を起こす。株が暴落する。
株が下がれば下がるほどユダヤ金融財閥は莫大な利益を上げる。
そうして、焦げ付き以上の利益を回収した。

当時アメリカは今と同様、赤字に苦しんでいた。
その赤字の補てんを日本に付きつけてきたのが、プラザ合意だ。
この頃 1ドル=220円。

プラザ合意以降、円高が進み一時79円台を付けた。
これでアメリカの日本に対する借金がおよそ3分の1になった。

プラザ合意に中々「YES」といわない日本に脅しをかけた。
これがJAL123便の事件。
このJAL123便には不二家、ハウス食品の社長が搭乗しており、
いずれも亡くなっている。



墜落後、怪人21面相から「もう許したる」の声明があり、
事件はすっかりとなりを潜め、そのまま迷宮入りとなった。

日本のGDPは500兆円等と言われている。しかし、表側の世界に出て来ない「闇経済」が、ほぼ同額の500兆円を超える規模で存在している。

第二次世界大戦後、日本は原油の大部分を米国から輸入するようになる。輸入した原油から石油化学製品を製造し、また原油を精製してガソリン等を製造する業者にとって、原油価格の変動、原料価格の変動はどうしても避けたい事であった。

この石油業界の不安定さは、戦争で米国に負け、原油を米国から「だけ」輸入する事で、さらに拍車が加わった。

この不安定さを解決して来たのが、安価な時に原油を購入備蓄し、
高価になれば放出し、また過剰に生産されたビニルやポリエチレン等の
石油化学製品の在庫を一括して製造業から買い取り保管し、
市場で石油化学製品が品薄になると放出するという、
先物業者の役割をして来た「業転」と呼ばれる、日本の原油先物業者だ。

しかし日本に正式に原油先物市場が開設されるのは2000年代に入ってからであり、この業転はあくまで非合法な「もぐり」業者であった。

世界の経済大国となって行く日本の膨大な原油取引を、事実上仕切る業転は、日本への原油輸出を独占するロックフェラー財団の下部組織であった。

やがて先物業者の通例に従い、この業転は紙の上だけで6ヶ月後に
ポリエチレンを〇万円で売る・買う、と契約し、期日に金銭だけで決済する
闇の投機資金業者=ギャンブラーとなって行く。
石油製品等の売り買いは、実態的には無くなって行く。

先物市場は純粋なギャンブルになる。

大企業が自前で非課税の宗教法人を作り、そこに利益を流し込み合法的に脱税し、宗教法人から業転へ資金を流し、最終的に「資金の行方」を消す。

(宗教法人に税金の納税義務は無く、帳簿の記載する義務もない。宗教法人を通じてお金は資金洗浄=マネーロンダリングされる。)

こうして、業転は大企業経営には「無くてはならない」闇の日本銀行になる。
同時に得体の知れない無数の日本の新興宗教法人のボスにもなって行く。
創価学会がその中核である。

1900年代初頭から、中国石油の開発を行って来たロックフェラーの
中国共産党の人脈を使い、創価学会・池田大作は、田中角栄の
メッセンジャーとして日中国交回復の段取りを準備。

業転 = ロックフェラー日本支部
= 日本のGDPに匹敵する巨額の闇資金を運用。

自民党の最大資金源となった業転は、「融資先」の多様化に伴い、セメント、木材、石材.人材派遣、魚の「先物取引」というテクニックを拡張させて行く。全て実物の品物が伴わないペーパー契約である。

もちろん非合法活動のため、正式な貸し金契約書は無い。
返済が滞れば裁判で強制的に金を取り立てる事は出来ない。
ということで、「怪人21面相」による、グリコの社長誘拐による身代金請求、森永製品への針混入のグリコ・森永事件 等が発生する。


欧米では、アメリカ・テキサス中心に生産される高質な原油または、
英国の北海ブレンド原油 といった軽質油からしか、
爆発力の強いガソリンは精製出来ない。

しかし日本だけが、比較的粗悪で安価なアラブのドバイ原油
=重質油からガソリンを精製する技術を持っている。

ドバイ原油を原料とした日本のガソリンを、欧米のガソリンと同じ価格で販売する日本の業転は、現在のガソリン高騰で莫大な利益を得ている。
その利益がロックフェラーの日本企業乗っ取り資金に変貌している。

業転が魚の先物取引という、奇妙な金融商品を開発した理由はもう1つ。

第二次世界大戦後、米国ロックフェラーの原油を日本に運搬する
タンカー企業は、日本の水産会社の漁船部隊を再編成して創立された。

二次大戦中、日本海軍の軍艦部品は、敵国アメリカのロックフェラー財団から密輸されていた。ロックフェラーは米軍へも兵器を納入し、日本と米国はロックフェラーの兵器購入促進のために戦争を行っていた。

ロックフェラーと共に、日本海軍の軍艦部品密輸商社を経営していたのが
昭和天皇ヒロヒトである。その部下として、兵器密輸を担ったのが
三菱財閥、日本水産(ニッスイ)、白州次郎(天皇の右腕で皇室出身外交官)。
密輸船は日本水産のものであった。

戦後、白州次郎は天皇の命で日本水産の社長に就任、兵器密輸仲間の
三菱財閥から出資を受け、日本全国の暴力団、総会屋を結集し、
ロックフェラーの原油輸入・販売業=「業転」を創立する。

ロックフェラーのタンカーの操縦は、天皇・白州の日本水産が担当。

業転が魚の先物取引という奇妙な金融商品を持つ理由は、原油輸入と
日本の水産業との一体化という歴史から来ている。

こうして日本全国の暴力団、総会屋を結集し、闇資金市場を創立し、そのボスに君臨したのが昭和天皇であり、「業転」は戦後版・死の商人であった。

そして戦後、天皇傘下に結集した日本の暴力団、総会屋相互の調停役、
まとめ役として、業転の専務役を担当したのが右翼のボス 小佐野賢治。

80年代初頭、ロッキードグラマン社からの収賄事件で小佐野が東京地検の捜査対象になると、重要な証人が次々と「心筋梗塞」で死亡して行った。
業転とロックフェラーCIAが総力を上げ、日米石油マフィア小佐野を守った。

当時、「業転」小佐野は帝国ホテルを経営し、三菱地所は東京駅八重洲口周辺の土地を買い占めていた。

「業転」小佐野と三菱は、不二家が所有する銀座周辺の土地、蛇の目ミシンの所有する京橋付近の土地を買い占め、東京から日比谷までの広範囲の地域を「業転」ロックフェラーの日本中枢拠点にしようと計画していた。

蛇の目ミシンは容易に倒産させ、買収が完了。
しかし不二家は買収に激しく抵抗した。
「怪人21面相」は、不二家の商品に針を混入し脅迫、
不二家社長に「死の宣告」を行った。

一方、80年代初頭、ロックフェラー「業転」小佐野は、日本航空株式を
35%程買い占めていたが、さらに過半数に達するまで株式を買収し、
日本航空を乗っ取ろうと計画していた。

しかし、小佐野の日航株式買収に便乗し株式価格の上昇を期待し、
三洋興産という企業が日航の株式約15%を買収し、小佐野(ロックフェラー)の邪魔をしていた。三洋興産は小佐野の株式買取請求を拒否し続けていた。

1985年8月、日航ジャンボ機墜落、乗っていた不二家の社長が死亡。

恐怖に襲われた不二家経営陣は、小佐野(ロックフェラー)に
銀座周辺の土地を全て売却した。

「怪人21面相」による不二家脅迫は、以後一切無くなる。
これら一連の事件で何百兆円(!)もが動いたと言われている。

ジャンボ機墜落で日航株式は暴落し、期待外れとなった三洋興産は、
日航株式15%を小佐野=ロックフェラーに全て売却した。

http://cosmo-world.seesaa.net/article/139539606.html

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